育成サポート会員組織「RAZUSO」

信州から、そして松本山雅FCから世界に羽ばたく選手を輩出するための育成サポート会員組織「RAZUSO（ラズーソ）」を2019年より設立しました。

2003年にユースアカデミーを設立。2012年のＪリーグ参入以降も指導スタッフの充実や選手寮や練習グラウンドなど環境面の整備など育成年代の活動推進に取り組んで参りましたが、松本山雅FCのドリームビジョンの一つである「人づくり」においては、ソフト・ハード両面でのさらなる拡充が必要となっております。

地域の子どもたちを地域の方々と一緒に支え、応援するための活動へのご支援にぜひご協力ください。
普及活動、幅広くスポーツに触れ合う機会の提供、教育面（文武両道）、環境整備（グランド等の設備面）、食事面や国際交流への発展など、あらゆる面で子どもたちを共にサポートしていきましょう。

RAZUSOとは

クラブビジョン「人々の郷土愛に支えられた地域発展」を実現するために、クラブの原点に今一度立ち戻り、松本山雅FC の前身である山雅サッカークラブを母体に信州からＪリーグ入りを目指していた当時の任意団体名「ラズーソ・J・プロジェクト」より名称を決めました。

ロゴ

ロゴには、街のシンボルである松本城をデザインし、地元の地域愛と信州から世界へ羽ばたく子どもたちが街の象徴になることをイメージ。松本山雅FCと地域との繋がりをより深いものとし、共に歩みさらに発展していく願いを込めました。

会員募集要項

会費

■会員数

個人会員	4,684口
法人会員	508口

会員有効期限

１年間

新規会員特典

ご注意事項

• 複数口お申込みいただいた場合でも、特典は１セットとなりますのでご了承ください。
• 会員証は、翌シーズン以降も継続してご利用いただけます。

新規・継続特典

ご入会方法

会員規約

第1条
RAZUSOは、特定非営利活動法人 松本山雅スポーツクラブ（以下、クラブという）の育成事業をサポートする会員組織です（以下、RAZUSOの会員を「会員」という。）
会員は、注意事項などを確認するものとし、本規約の記載内容について同意したものとみなされます。
中学生以下の方が入会の申し込みをする場合には、保護者の同意を得るものとします。

第2条
会員はクラブが定める方法により、会費を納めるものとします。
納められた会費はクラブに帰属し、いかなる理由があっても返却できません。

第3条
会員費は、個人会員1口3,000円、法人会員1口10,000円とし、法人会員は3口から申込みが可能となります。

第4条
会員証を紛失した場合には再発行ができますが有料となります。再発行には、500円かかります。

第5条
会員の有効期間は、所定の会費を納めた日から直近の3月31日までの期間とします。
以降は、1年間の自動更新となります。自動更新後において、追加口数の申し込みは会員の意思によるものであり、これを強制するものではございません。

第6条
RAZUSOの運営はクラブによって行われ、会員はクラブの資産や意思決定についての権利や請求権はもちません。

第7条
会員が本規定に違反した場合やクラブの名誉を著しく傷つけた場合、クラブはその会員を退会させることができるものとします。

第8条
クラブは、会員のプライバシー情報と個人情報を「個人情報取り扱いについて」に従って適切に取り扱います。

第9条
本規定の変更はクラブにおいて変更手続きをなし、会員には別途ホームページ等を通じて報告するものとします。

第10条
クラブの事業及び会計報告を毎年7月頃に、会員には別途ホームページ等を通じて報告するものとします。

第11条
本規定に定めのない事項は、クラブにおいて必要の都度、別に細則を定めるものとします。

個人情報の取扱いについて

お客様よりご提供いただきました個人情報、サービスのご利用に関連して取得される情報、サービスをご利用される際に自動的に取得される情報を以下の目的に利用いたします。

• ご購入者への特典等の送付。
• ご購入者の方への継続購入等のお知らせ。
• クラブの試合・イベントなどのお知らせ、及び幣クラブスポンサー・Jリーグからのお知らせ。
• その他、新しいサービスや情報等のお知らせ。
• クラブがオンラインで提供するサービス利用時のご本人認証のため。
• お客様からの電子メール、郵便、電話などによるお問合せに対するご対応のため。
• 既存サービスの改善をするため、及び新規サービスの開発・分析を行うためにお客様個人を特定できる属性を除外して、ご利用履歴をＪリーグに提供することがあります。

※尚、上記以外の利用目的で使用する場合は、別途通知又は公式ホームページ上にて公表いたします。
※申込受付等の発送の正当な利用目的の範囲内において業務委託先に保護措置を講じた上で、個人情報を提供する場合があります。